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特集記事

Vol.237 -- 2020 年 01 月号

徳川文武の「太平洋から見える日本」

第百二十八回自然災害の被害を少なくする知恵

昨年は「異常気象」で台風十五号と台風十九号により多くの地域が被害を受けた。現在のところ、災害への対処法としては、異常気象による「洪水」や大きな地震による「津波」の被害を受動的に少なくするしかない。人間が住む場所が決まると、簡単には変更できない。最近の気象予測は格段に高精度になったが、被害を大きくする要因は、自然を切り崩した、人為的な住み方、都市構造や環境構造にもある。また、村落の配置は災害の被害を最小にしていない。地元の地区会館や学校の体育館は一時的避難所として機能する。早期に避難することが被害から身を守る最大の知恵である。私は自然災害防止の専門家ではないが、気が付くことを披瀝してみたい。

豪雨による災害山地の豪雨災害
1)山地斜面で崖崩れが生じ、岩が転がり麓にある人家や農地が泥をかぶる。
2)その地帯を走るトンネルや鉄道や道路は押流され破壊される。
3)「土地の造成や補修」には「膨大な費用」がかかる。
4)下流の河川には流木や土砂が水流をせき止める。
5)災害救助品の「物資輸送道路」は確保できない。
6)人命救助は「ヘリコプタ」で各回「少人数」。
7)軽量輸送は「ドローン」で「何回」でもこなせる。
8)多人数の斜面移動には「斜面走行モノレール」も活用できる。
9)天候予報に従い計画避難で早めに下山し無駄な危険を回避できる。
10)日頃からドローン使用で地道に避難計画を作成し避難訓練を行う。
11)スマートホンや携帯電話は利用者の激増で接続出来ないかも知れないが、テレビや防災無線や防災放送の受信はできる。

農村地域の豪雨災害
1)農作地帯の河川は上流からの水量が合流するので、下流ほど水量が増す。
2)防災ダムなどの累積水位を予測し放流の時期と水量を早めに決定する。
3)河川合流点の水位上昇を予測し河川の障害物を排除する。
4)堤防決壊の回避のため日頃から危険地点の補修を怠らない。
5)日頃から居住地域の高低差を勘案して合理的な避難場所を選択する。
6)日頃から家族各人の移動能力に応じて避難場所への移動時間を確認する。
7)堤防が決壊し洪水になった時の水上避難訓練を消防や自衛隊主導で実施する。
8)災害発生時の避難混雑の予想を経験して問題箇所を知っておく。
9)洪水時の周辺地域の水没状況をいくつかの水深について模擬画面で認識しておく。
10)近隣の道路や建物の様子は毎年変わるので、避難経路も変わるから確認しておく。
11)テレビや防災無線や防災放送の受信はできる。スマートホンや携帯電話は利用者の激増で接続できない可能性あり。　

都会地域の豪雨災害
1)通勤通学時間の地域の人口密集度の違いを各自の行動経路対応で予測しておく。
2)各地域で勤務中授業中の地域の人口密集度を自分が滞在する建物ごとに予測しておく。
3)災害発生時に勤務中授業中の住人が一斉に建物の出口や交通機関に殺到する人災を最小限にするよう地域で申し合わせをしておく。
4)大都会では地震災害で電気や水道が機能不全になる可能性がある。その対策も訓練する。
5)大都会での豪雨災害で電気や水道が機能不全になる可能性があるので対策を訓練する。
6)地下鉄道への豪雨浸水回避のため地下鉄道は地表の雨水浸水を止める防水扉を閉める。この情報はテレビや防災無線や防災放送で受信できる。スマートホンや携帯電話は利用者の激増で接続しない可能性あり。
7)個別のビルは停電すると自家発電が始動するはずであるが、しないことも危惧する。そのときエレベータは利用できなくなる。
8)地下鉄道は停電時に駅間でも動くものも投入された。
9)高層ビルは相当大きな地震の揺れでも、ビルが倒壊することはない。
10)火災でなければ、ビルからの脱出は出来る。
11)高層ビルでは管理会社が定期的な災害訓練を実施する。

個別や長屋住宅の豪雨対策
1)大都市に建つ長屋や雑居ビルや戸建て住宅は地震火災や洪水溺死が起きやすい。
2)年長者住民は素早く移動できず、消防の梯子車も届かないで命を落とすことが多い。
3)東京都の中心の三区は河川水面よりも低い位置に地面があるため、河川が決壊すると洪水となる。
4)台風十九号で本流の増水が堤防内へ流れ込むのを避けて水門を閉じたために、放水すべき溜水が洪水の原因となった。
5)東京の多くの放水路（河川）の土手は五、六十年前に築かれ、堤防のコンクリートや堤防に上がる側道にひびが多く、河川の土手が決壊しそうな場所がたくさんある。過去五、六年学校の厚さが薄く補強の鉄芯も入っていないセメント塀が崩れて小学生が下敷きになった災害があちこちで起きた。